ヤクルトの環境への取り組み

ヤクルトグループは、「人も地球も健康に」をコーポレートスローガンに掲げており、人が健康であるためには、水、土壌、空気、動物、植物、人々が織りなす社会、つまり地球が健康であることが必要不可欠だと考えます。
その思いから、1997年に「ヤクルト環境基本方針」を策定し、環境に配慮した事業活動を行ってまいりました。近年は気候変動や海洋プラスチック汚染などの環境問題がさらに深刻化し、人々の健康や生活に大きな影響を及ぼしています。一方、世界40の国と地域で事業を展開している当社グループもまた、地球環境に大きな影響を与えていると認識しています。
事業活動をとおして環境問題を解決することで、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、事業が持続的に成長することが、私たちの果たすべき責任であると考えます。

「ヤクルトグループ 環境ビジョン」の推進

2021年に人と地球の共生社会の実現を目指す「ヤクルトグループ 環境ビジョン」を策定しました。その中で、2050年のあるべき姿として「環境ビジョン2050」を定め、バリューチェーンにおける環境負荷ゼロ経営に向け、「温室効果ガス排出量ネットゼロ（スコープ1・2・3）」を掲げています。また、当ビジョンに基づいた実効性のある取り組みを推進するため、バックキャスティング思考に基づいた「環境目標2030」および「環境アクション（2021‐2024）」もあわせて策定しました。現在、事業の成長と環境への配慮の両立を目指し、「環境目標2030」の見直しや2025年度からの「環境アクション」の策定を検討しています。
当ビジョンで定めた、ヤクルトグループの「あるべき姿」の実現を目指し、2022年に環境対応を推進する部署を設置しました。当部署を中心に、当社グループ内での取り組みの強化や、グループの枠を越えた他社との協力関係の構築、関係省庁・自治体との連携を図っています。
具体的な取り組み事例をいくつかご紹介します。温室効果ガス排出量削減に向けては、グループ国内13工場において、生産工程で使用する電力をすべて再生可能なエネルギー電力に切り替えました。また、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD^※）の提言に賛同し、当社グループの対応策等を開示しています。世界で喫緊の課題となっている気候変動問題に関して、今後も真摯に取り組んでまいります。
プラスチック使用量の削減あるいは再生可能化に向けては、一部の商品では、バイオマスプラスチックを配合したストローに変更しています。また、資源循環の取り組みでは、他社と業界横断で使用済みプラスチック容器の回収実験を行っています。世界各地ではプラスチックごみによる環境汚染問題の深刻化により、プラスチックに関する規制の強化が進んでいますので、各国・地域の規制を注視しながら、具体的な対応策の検討を進めてまいります。
※ TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosure）は、G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するために設立されました。2017年に公表された最終報告書では、企業などに対し、気候変動関連リスクおよび機会に関する「ガバナンス」「リスク管理」「戦略」「指標と目標」について開示することを推奨しています。

ヤクルトと世界の「持続可能な未来」のために

ヤクルトグループが目指す、人と地球の共生社会の実現のためには、すべての従事者が環境問題を自分ごと化し、アクションにつなげていくことが重要です。一方、社内だけでなく、社外のステークホルダーとの連携もまた、必要不可欠であると考えます。従事者への環境啓発や、取引先とのコミュニケーションを継続的に実施することで、当社グループの目指す世界を共有し、バリューチェーン全体で環境問題の解決に向けて取り組んでまいります。
当社グループの商品をとおしてお客さまの健康づくりに貢献しながら、地球環境にも良い影響を与えていくこと、その実現を目指して取り組み続けることが、ヤクルトと世界の「持続可能な未来」につながると考えています。これからも、「人も地球も健康に」を実現するために邁進し、ステークホルダーの皆さまに信頼され、愛される会社であり続けるように努めてまいります。

2024年11月